コラム

自戒する日々です

 最近、書店に行くと、一番目立つ位置に経済書が置かれている。これもアベノミクノの効果なのだろうか。それらの中で多いのは「アベノミクスで日本経済大躍進がやってくる」(著者・高橋洋一嘉悦大学教授)的な本だが、「ハイパーインフレで日本は崩壊する」のようなバカげた本もある。それにしてもまぁ、安直な企画で驚かされる。
 経済の常識に反する、こんな怪しげな本でも、読んだ人は本気にするかもしれない。ネット情報は信用できないなどというけれど、最近はネット情報のほうがまともなのではないか。マスコミの自滅である。
 経済界のハマコーといわれる浜田宏一教授の『アメリカは日本経済の復活を知っている』は、ハイパーインフレなどの暴論をばっさりと切り捨てて気持ちがいい。その本の底に流れているのは、「国民を幸福にするために、自分が学んできた経済学を役立てたい」という気持ちである。金融論を分かりやすく解説してくれる内容はもちろんすばらしいが、何よりその思いが強く伝わってくるのがいい。
 もし、浜田宏一イェール大学名誉教授や高橋洋一嘉悦大学教授らが提唱するような経済政策が行われるなら、きっと日本経済は復活し、われわれ庶民も普通の生活ができるようになるに違いない。
 大切なのは常にプラス思考を持ち続けることで、国民の生活を向上させようとする権力側の決意、そして、幸せになろうとするわれわれの強い思いなのではないか。
 マイナス思考を好むマスコミは、常に悪しき権力側にいる。報道のほとんどが、官僚が渡す資料に基づいて書かれていることからも、そのことは分かるだろう。例えば「未来の子供たちのために増税が必要だ」。つまり財務省など官僚の思惑を、まず最初に報道するのだ。新聞購読料を適用外にしてくれというのも信じられないが。。。
 それに、石油が上がって生活が苦しくなるというテレビなどの安直報道も問題だ。マクロ経済と個別物価の動向は別物。これもまた、不安をあおるマスコミ術である。
 マイナスを次から次へと挙げることで、マスコミは国民を不幸に導いている。
 本も雑誌も売れないのは当然だ。視聴者や読者は、すでにマスコミの欺瞞を知っているのだ。自民党や民主党よりも先に変わらなければならないのはマスコミである。
 人々の利便性や幸福に資するものでなくては、この世での存在意義がなくなる。
 当社では今、「あの世はあるのか」という本を出版しようとしているけれど、私たちを含めたマスコミが「あの世」に逝ってしまわないことを切に願っている。

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